老後に必要な生活費とは？内訳を把握して保険料を見直そう！

「老後は悠々と年金生活」と思いながら、働いている方も多くいらっしゃいます。しかし、本当に年金だけで安心して暮らせるのでしょうか？老後は必要になる生活費の内訳が変化していきます。老後に必要な生活費の種類と、老後を安心して過ごすための資金を準備する方法についてご紹介します。

総務省が発表した家計報告調査（2017年）によると、高齢夫婦無職世帯（夫65歳以上、妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯）で必要となる１ヶ月の生活費は合計263,717円と言われています。

内訳は食費が約6.4万円、住居費が約1.4万円、水道光熱費が約1.9万円、医療費が約1.5万円、交通・通信費が約2.8万円、教養娯楽費が約2.5万円、その他に家具や衣服などの費用、社会保険料、交際費などが挙げられます。

この支出に対して、年金などの社会保障給付による収入は約191,880円であり、毎月約7万円の赤字になってしまいます。仮に赤字が15年間続くと約1260万円となります。老後に年金暮らしを楽しむには、これだけの自己資産が必要なのです。

まず、きちんと公的年金や企業年金を支払うことが大切です。年金は金額の定めなく、一生涯受け取れる貴重な資金ですので、ぜひ活用しましょう。確定拠出年金や個人保険年金などを使って、老後に受け取れる金額を増やしておくのも良い手立てと言えます。

また、定年退職を迎えても元気なうちは再雇用制度を利用して働くことで、赤字分を補填できます。退職金を元手に、投資信託や資産運用を行うのも老後資金を増やす方法の一つではありますが、失敗して資金が減るリスクが伴います。そのため、生活資金が不安定な中で安易に手を出すのはやめておきましょう。

老後資金を増やすだけではなく、老後にかかる支出を減らす方法もあります。そこで活用したいのが保険です。

老後には「終身型医療保険」への加入がおすすめです。老後は健康な人でも加齢によって身体に不調を感じることが増え、医療費がかさむようになります。治療が必要になってからでは保険に加入することが難しくなったり、高額な保険料が必要になり、かえって負担になることがあります。元気なうちに将来を見越して、終身型医療保険に加入しておくと安心です。

公的医療保険でも高齢になるごとに自己負担額が減っていくほか、万が一高額な費用がかかる治療を受けた際にも高額療養費制度で自己負担額が一定額で抑えられます。そのため、医療保険の保障内容は自己負担すべき金額を補える程度にしておきましょう。

生命保険は遺された家族が生きるために必要なものです。しかし、子どもが独立し、配偶者も年金を受け取って生活している場合、それほど大きな金額は必要ありません。働いていた頃の保障内容をそのままにしている場合は一度見直してみましょう。

老後の生活費は、老後になってから考え始めても対処できません。働き盛りの今だからこそ、老後のことも考えた資金準備や保険の見直しを行ってみてください。